傾斜地に擁壁一体型の家

傾斜地の問題点

傾斜地の場合には、建物本体の工事費だけではなく、土地の造成や擁壁に費用が掛かってしまうケースがあります。
一般的には、傾斜地の価格は平地の敷地に比べて安いですが、土地の造成や擁壁の費用を加味すると、平地より高くなってしまうこともあるのです。
そんな時に、「擁壁一体型」を採用することで、コストメリットを活かした家を建てることができます。

擁壁の工事費用

擁壁を造成する際の費用は、高さや敷地状況により異なりますが、概ね1ｍにつき30～40万円程度です。
つまり、20ｍの擁壁が必要な時には、600万円～800万円程度の費用が掛かります。
　
傾斜地の多い自治体では、「擁壁補助金」という擁壁工事に必要な工事費用を補助してくれる制度を設けているケースがあります。
これらを利用することで、擁壁工事の費用を安く抑えることも可能です。
　
東京都大田区の場合には、「がけ等の整備工事助成制度」という名称で補助を行っています。
助成限度額が擁壁の高さによって決められており、最大で整備工事費の３割以内を補助する制度です。
補助金を受給するには、平成34年3月31日までに整備を完了する必要がある他、様々な条件が制定されています。
　

擁壁一体型のデメリット

しかし、擁壁一体型には以下のようなデメリットもあります。
　

売却時

将来的に売却を考えた時、建物だけを壊すことはできないので、場合によっては売却が難しくなる可能性があります。
　

擁壁一体型の実例

　
擁壁一体型の実例として、鈴木賢建築設計事務所の鈴木賢氏が手掛けた、「Simple Box House－擁壁一体型のコンクリート打放３層箱型住宅－」をご紹介します。
　
場所：東京都
ご家族：ご夫婦と成人なさったお子様3人
面積：延床面積327.61㎡（99.10坪）（容積率対象床面積212.76㎡（64.35坪））
　
お施主さん夫婦は、将来は独立したり仕事の関係などで家を離れる可能性もある子供たちと限られた時間を家族5人で楽しく快適に過ごせるすまいを望んでおられました。
　

擁壁一体型を採用した理由

先ほど触れた制限だけではなく、お隣の高い擁壁を背負っていたので、「崖条例」が関係する土地でした。
基本的には、崖の上に建てるなら崖が崩れないように擁壁を作る必要がありますし、崖の下に建てる場合には、その上の崖が崩れないようにする必要があります。
上の隣家所有の崖には手を加えられない今回の場合では、対処法として、万が一崖が崩れても影響がない所まで建物を離して建てるか、崩れても壊れないような構造の建物にする必要があります。
　
今回の土地は、崖が崩れても影響ない所まで家を離せる広さがなかったので、「擁壁一体型でコンクリート」という選択になりました。
　

擁壁一体型を採用したメリット

前述したコストメリットと確認申請の簡素化、そして工期の短縮に加えて、擁壁一体型を採用することで、外観に統一感が生まれます。
ぱっと見た感じでは、要塞のように見えるお宅ですが、「コンクリートは無機質だから緑が映える」というメリットもあります。